東京工科大学　工学部　応用化学科　ブログ

　図には約半世紀にわたる、日本の最終消費エネルギー消費の変化が示されています。1965年度からの最初の10年間、エネルギー消費は5,000PJから2倍の10,000PJを越えるまでに増加していることがわかります。これはいわゆる高度経済成長期であり戦後の復興から日本が先進国レベルの生活水準を実現する時期にあたります。当時は経済の成長とエネルギー消費の増加が同時に起こっていて、経済成長にはエネルギーの消費が不可欠だ、という意識を多くの人に植え付けたのでしょう。

　このエネルギー消費の増加傾向を一変させたのが第一次、第二次のオイルショックでした。中東の産油国にからむ国際政治が原因となって石油の価格が高騰、これは日本の産業に文字どおりショックを与え経済を圧迫することとなります。エネルギーが不足すると経済が悪化する、ここでも経済成長とエネルギーの関係が強く意識されたに違いありません。

　その後、石油の価格が低い水準で安定に転じたこと、そしてオイルショックの反動として起こった「省エネ」ブームなど技術的な対応もあって1980年代を過ぎて1995年度までの期間、エネルギーに関する関心は薄れると同時にエネルギー消費も再び増加、ついには15,000PJを越える水準に達します。この時期の日本経済は高度経済成長から安定成長に移行するかに見えましたが、その後にはバブル景気に突入しました。バブル景気がそれほどエネルギー消費に影響せず需要を急増させなかったことは、エネルギーと経済成長を結びつけて考えていた人々には、バブル景気が実態のない「バブル」であることの証拠に見えたのではないでしょうか。そして1995年度以降、バブル崩壊につづく国内景気の低迷期、いわゆる「失われた10年」のあいだエネルギー消費の増加速度はさらに低下しました。

　その後、エネルギー消費は2005年に記録したピーク値 15,827PJ を境に減少に転じ、最新である2016年度のデータでは13,321PJとなりました。これは1990年度の水準に逆戻りしたことになります。特に2010年度以降、エネルギー消費の減少傾向ははっきりとしていますが、この時期の経済は必ずしも停滞していたわけではありません。2011年の東日本大震災以降の経済成長は、エネルギー消費に制限されない経済成長の兆しのようにも見えます。

　さて、この半世紀のエネルギー消費の変化を振り返ってみると、有限エネルギー資源、という意識が生まれたのは1970年代半ば以降のオイルショックの頃であったと思われます。実際にエネルギー消費の削減が始まったのが2005年度以降であることを考えると、意識が行動に反映されるために約30年の歳月が必要だったことになります。30年間、皆さんはこの時間を長いと感じますか、短いと感じますか？

江頭 靖幸