東京工科大学　工学部　応用化学科　ブログ

　先頃発表された２０１６年度の温室効果ガスの排出量の確定値をみると、日本では３年間ほどのあいだ、経済が成長してGDPが増えているにも関わらず室効果ガスの排出量が減少する状況が実現していることを紹介しました。

　これは経済成長と温室効果ガス排出のデカップリングというべき現象です。今までは経済成長にはエネルギーの利用増加が必須であり、そのため室効果ガス排出が増えることになる。つまり、経済成長と温室効果ガス排出はカップリングしているとみなされていたのですから、その常識を覆す状況が起こっている、という事実は経済を犠牲にしなくても温室効果ガス対策はできることを示している訳で、温室効果ガス削減の実現に強う希望を与える事実です。

　では、この経済成長と温室効果ガス排出のデカップリングはなぜ実現されたのでしょうか。

　可能性の一つは日本の人口が減少し始めているから。あるいはGDPを生み出すために必要なエネルギ－が減ったから、という理由もあり得ます。さらに同じエネルギーを得るために排出される温室効果ガスが減った、などの理由もあるでしょう。

　環境省が温室効果ガス排出量の算出結果と同時に発表している資料「(参考資料)エネルギー起源CO2排出量の増減要因分析」では、このような仮定のうち、どれが実態に近いのかを検証しています。

　ここで用いられているのは「茅方程式」をベースに人口の要因を加えた以下の式です。