東京工科大学は文部科学省と国立教育政策研究所が実施している「全学学生調査」に協力しています(江頭教授)
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私は昨年度から工学部の教務委員長になっています。そのため全学の教育関係の会議に出席するのですが、そこで表題の「全学学生調査」についての報告がありました。これは「大学教育に関して、学修の主体である学生目線からの全国的データ」を収集して整備し、活用できるようにしよう、という試みで文部科学省と国立教育政策研究所が実施しています。ただし今行われているのは本格的な実施を前にして予備的に実施するもの、つまり試行実施で、今回はその2回目だそうです。
第1回は令和元年に行われているそうです。そのときは教務委員長ではなかったので知りませんでしたが、文科省にはその結果をまとめた資料がありました。資料によれば第1回の質問項目は36項目。結構な数なのですが報告書では「自由記述には負担感は小さかったとの意見が多数あったこと」などから項目数は過剰ではなかったと結論されています。そのせいでしょうか、今回第2回の質問数は61項目に増えています。うーん、自由記述に負担感が少ないとあった、と言いますが負担感を感じた人は自由記述まで書く余裕はなかったのでは。いくらなんでも61項目は増えすぎのように感じます。
例えば「これまでに受けたオンライン授業(同時双方向型/オンデマンド型)の良かった点・悪かった点について、当てはまるものを全て選択してください。」といった設問は全数調査が必要なのでしょうか?この様な質問は、授業によっていろんな回答のパターンがあるはずで、それを平均したところであんまり意味がないような。
実は本学では個別の授業についての授業アンケートを行っています。一つ一つの授業に対するアンケートですから、その授業のやり方や特徴に応じて授業改善に役立てるもの。こちらの方が目的がはっきりしていますよね。オンライン授業のメリット・デメリットを知りたいなら「全学学生調査」として全数調査するより、このような調査結果を集計した方が良いと思うのですがどうでしょうか。
逆に、「全学学生調査」には国が直接実施している、という特徴があります。学生の意見を(大学を飛び越えて)国に直接とどける、という形式なのですから、それに見合った内容を調査項目に挙げることが重要でしょう。
「全学学生調査」は現在試行段階だそうですから、そんな方向に軌道修正して欲しいと私は思います。
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