東京工科大学　工学部　応用化学科　ブログ

　SDGsは Sustainable Development Goals の略だ、というのは皆さんご存知でしょう。その日本語訳は持続可能開発目標ということになります。でもSDGs自体はサステイナブルではない、つまり持続しませんよね。

　それはそうです。SDGsは先行するMDGs(Millennium Development Goals)ミレニアム開発目標の後継として2015年に始まりました。で、MDGsはその名にミレニアムとあるように2000年からスタートした「開発目標」です。この「開発目標」には達成の期限が切られているのが特徴で、MDGsの達成期限は2015年と定めれられていました。

ミレニアム、つまり千年紀と名付けられているのだから目標達成は西暦3000年で良いのでは

いや、いくら何でもそんな先のことは分からないですよね。というかせっかく良い目標を掲げてもそれを「いつまでに達成する」と決めなければなあなあになってしまうのは世の常。皆さんだって身に覚えがあるのでは。（私はあります。）

　産業の進歩に従ってエネルギーが大量に必要になる、産業革命後の世界を観察すればそのように見えます。ですから「化石資源の使用を制限することは産業の衰退、ひいては人間生活の貧困化につながる」という意見は昔はそれなりの説得力があったのです。ちなみにいまの状況は「化石資源から再生可能エネルギーへ」という道筋が見えてきましたが本格的なエネルギーの切り替えにはまだまだ時間がかかる、というところでしょうか。

　さて、今回話題にしたいのは産業の進歩は本当にエネルギー使用量を増やすのか、という疑問です。より具体的にはIT革命といわれる産業構造の変化について。インターネットの商業利用解禁が1990年ごろ、インターネットの利用を一般的にした Windows95 の発売がまさに1995年だったので、この頃からIT革命、事務処理の電子化やeコマースなどが本格的になったと考えられるでしょう。これらのIT技術の本質は「無駄の削減」にあるとおもいます。以前はいろいろな商品を見込みで生産し、その実物を商店に配送し売れ残ればそのまま廃棄。それが発注と生産の合理化を進めることで無駄を省いて値段も安く、エネルギーや資源の無駄も省かれる。そう考えるとエネルギー使用量が減っても良いように思えます。

　では、その変化は実際にはエネルギーの使用量にどのように影響したのでしょうか。

　この記事は地産地消とグローバリズムについて述べた記事の第4回目になります。最初はエネルギー、次は食料、その次は工業製品ときて今度は人材のお話。ちょっと地産地消という言葉にはそぐわないかも知れません。（人間相手で「産」はともかく「消」はまずいよ。）というわけで、今回までの意味でのグローバリズムや地産地消とは少し離れて、もう少し抽象的な話だと思ってください。

　今まで論じてきたものと比較して、こと人材について言えば地産地消とグローバリズムの比較は少し違う意味になります。特にエネルギーが顕著ですが、エネルギーは利用に際してはどんなエネルギー源から、どこで造られたエネルギーかはまったく関係がありません。たとえば日本で太陽電池で得られた電気でつけられたLEDライトでも、輸入された石炭から火力発電で得られた電気のあかりでも、利用者はそれを区別することができません。工業製品や食品には多少のローカル性があるでしょうが、それでも国産品と外国製の製品を判別することは難しいでしょう。

　その一方で「人材の多様性」という観点からすると、異なるバックグラウンドのある人々が働くことができる環境には特別なメリットがある、すなわちグローバルリズムが望ましい、という議論に（少なくともエネルギーの場合以上に）説得力があると言えるでしょう。

　地産地消とグローバリズムの比較、前々回はエネルギー、前回は食料ときて今回は工業製品について考えて見たいと思います。工業製品と言ってもいろいろあるのですが...。まあ、それはそれとして、まずは一般論から始めましょう。

　工学の究極的な目的は工業製品の製造プロセスを再現可能にすること、という言い方もできると思います。勘や経験、理由不明の伝統に縛られずに再現可能な科学的なやりかたで工業製品を製造することができること。科学的な製造業という考えは今でこそ当たり前に思われていますが、工業の成立時から自明であったわけではないでしょう。実際の所「最新の工場はアメリカでは成り立たない」とイギリス人は言ったでしょうし、「最新の工場は日本ではなりたたない」とアメリカ人は言い、そして「最新の工場は中国では成り立たない」と日本人も言ってきたのです。でも現実は皆さんご存じの通り。先達からの適切な指導と自身の意欲があれば工業生産の製造プロセスを国をまたいで移植することが可能であることは現在では明らかになっています。

　と、言うことで日本も「日本で必要な製品は日本で造るんだ」という立場をとる。世界の国々も同じように決意して工業製品が地産地消に限られる世界も実現できそうなものですが、そうはなっていないようです。

　前回の記事では「地産地消VSグローバリズム」としてエネルギーについて考えてみました。今回は食料について。エネルギーの地産地消というのはしっくりこない言い回しかも知れません。でも食料についてなら地産地消という表現は実にぴったりきますね。

　さて、日本は食料自給率が低い国であると言われています。農林水産省の「食糧自給率とは」というページでは「カロリーベース総合食料自給率」として 38％ 「生産額ベース総合食料自給率」66% そして「食料国産率」としてカロリーベース 47％、生産額ベース 69% という数値が掲載されています。それぞれの数値の定義は引用元を参照していただくとして、大雑把に日本は3分の1から2の食料を海外に依存してる状態であることが分かります。

　やはり日本は食料についても地産地消の難しい国だ、といえるでしょうか。とはいえエネルギーの場合と比較すると遙かにましな状況だという見方もできます。何しろエネルギーの自給率は全体の10分の1程度なのですからね。

　前回、地産地消かグローバリズムか、の選択は安全性と効率性の兼ね合いだ、という言い方をしました。その流れでなら日本は食料についても効率重視の国だが、それでもエネルギーほどではない、といったところでしょうか。

　まず一点確認しておきましょう。現在日本で生活している以上、すべてを地産地消で、というのは夢のまた夢。私たちの生活の基礎は完全にグローバリズムの恩恵の上に築かれているといって良いでしょう。何しろ日本はエネルギー自給率が極めて低い国。最新のエネルギー白書（2020年度版版）に示された2018年のエネルギー自給率は11.8%にすぎません。エネルギーはすべての活動の基礎になるものですから、私たちの現在の生活は地産地消では成り立ちません。

　と、いうわけでここでは遠い未来、あるいは近い将来においてエネルギーの地産地消（あるいは自給自足）を達成できるのか、そして自給自足を達成するべきなのか、を考えてみたいと思います。

　まず、日本は石油や天然ガスの資源の乏しい国です。石炭は採れますがそれだけで充分なエネルギー供給量を確保するのは難しい。ということで、再生可能エネルギーに期待したいところですが、再生可能エネルギーという観点でも日本の国はそんなに恵まれているとは言えません。日照はそれほど強くなく、複雑な地形は風力発電にも向いていない。それでも広い領海を有効に利用すれば洋上風力発電によってエネルギーを賄うことは可能だと考えれらえています。こちらの記事では

洋上風力発電の未来は「確定した未来」ではありませんが「約束された未来」ではある

と書きましたが適切な技術開発と投資が行われれば、それでも日本というレベルでのエネルギーの自給自足、地産地消は可能なのだ、と考えられています。

　このブログの内容を不用意に拡散しないように。必要なら必ず裏をとり、引用文献を読んで自分で確認し、理解し、検証してから、自分の言葉として発信しましょう。他人のことばをそのまま鵜呑みにするのは極めて危険な行為です。

（以下の記事はこちらの記事からの続きです。）

　この年末年始のお休み期間、片桐は論文をあさりまくり勉強していました。そして見つけました！。「汗腺からの感染」を示唆する論文がありました。

Liu et al. Cell Discovery (2020) 6, 84 “Infection of human sweat glands by SARS-CoV-2”

Nature系の論文です。この論文はopen accessなので，誰でも入手できます。

https://www.nature.com/articles/s41421-020-00229-y
のサイトから入手できます。

　論文の形式はCorrespondanceという「仮説」です。しかし、この論文では感染者の汗腺細胞からコロナウイルスや、SARS-CoV-2の感染に必要なACE2酵素、そして、感染成立に必要なTMPRSSというプロテアーゼも見つけています。

　汗腺からの「経皮接触感染」という感染経路は、インフルエンザでは知られていません。そのため、これまでのインフルエンザ対策に準拠した新型コロナ来策には、この経路に対する対策は含まれていません。

　一連のブログ記事で先に述べたように、この経皮接触感染は、私らの天候と感染者数の増減トレンドの関係から推測した経路です。

　そして，７割を占める「感染経路不明」を説明できます。現在、感染者との濃厚接触の無い方の感染が、東京都では新規感染者の７割を占めています。この経皮接触感染の場合、数時間から数日間の時間軸を越えて感染が伝播するため、その感染経路が不明になります。

　また、無症状感染もこのような経皮接触感染で説明できるかもしれません。気道感染の場合、喉の痛みや風邪のような症状、さらに肺炎に進むために、「症状」を自覚し易いでしょう。しかし、経皮接触感染の場合、血管に感染し血管の炎症を起こすと思われます。その場合、呼吸器系の症状はよっぽど悪化するまでは出にくいと思います。血管の炎症は「糖尿病」をイメージすると良いでしょう。糖尿病では血液中の過剰の糖で酸素が還元され活性酸素ができて血管に炎症を起こします。それにより酸化老化が起こるので、糖尿病は血管病とも言われます。しかし、糖尿病もその初期において自覚症状が出にくい病気です。COVID-19ではウイルスに対する細胞性免疫の作用＝活性酸素による感染細胞への攻撃により、血管が酸化老化します。無症状感染者の「後遺症」として、疲労倦怠感がありますが、これも糖尿病の症状と同じです。

　いずれにせよ、新型コロナ感染症＝COVID-19はただの風邪ではありません。風邪様の症状はその一面でしかないと思われます。この病気を見くびること無く、最大限に防御し、逃げ延び、生き残りましょう。

片桐 利真

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（以下の記事はこちらの記事からの続きです。）

　ここまでの連載を読まれた方は、マスクや自粛は感染拡大防止に効果があるのかについて、疑問をもたれたかもしれません。手指からの接触経皮感染があるのなら、飛沫の吸入予防に意味があるのか？と疑問をもたれるかもしれません。

　結論からいえば、効果はあります。

　第１波がはじまり、１都７県の非常事態宣言が出るまでの時期の散布図は、日照時間が長かったにもかかわらず、感染が拡大している様子が見て取れます。

　これは、マスクや個人個人の自粛が感染拡大を抑えることを示しています。

　今回の相関は、そのような自粛やマスクにより飛沫感染が抑えられて、初めて見えてきた関係です。

　我々はこのCOVID-19という病にも、SARS-CoV-2というウイルスについてもあまりに無知です。これらの敵を駆逐するには敵をよく知ることが必須です。我々人類とコロナとの戦いはまだはじまったばかりです。
　あきらめずに闘い続けましょう、あきらめたらそこで試合終了です。

　今回の連載が、あなたの感染予防のお役に立てば、幸甚です。

有機分子設計学研究室のマスコットのフッ素君です。コロナ君ではありません。

片桐 利真

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（以下の記事はこちらの記事からの続きです。）

　さて、湿度や日照時間の影響を受ける「まだ未解明のインフルエンザとは異なる感染経路」はいったいどのようなものでしょうか？。わたしは、これは「接触・経皮感染」だと思います。

　今のインフルエンザの感染予防の概念で言えば、接触感染は，ウイルスで汚染された手指で目や口や鼻の粘膜を触ることにより起こります。あえて言えば「粘膜感染」です。インフルエンザウイルスは，喉や鼻の細胞に存在する「細胞接着因子」としか結合できないので、少なくとも最初の感染は喉になります。しかし、新型コロナウイルスの細胞接着因子はACE2というアンジオテンシン合成酵素だと言われています。これは，喉や肺だけではなく、全身の血管の内皮細胞に存在します。つまり、新型コロナウイルスは、チャンスがあれば全身のどこへでも感染できる可能性があるということです。
　例えば、手指の傷は粘膜と同じでウイルスがそこに入れば毛細血管へアクセスできます。さらに、新型コロナウイルスは腎臓にも感染するそうです。皮膚の汗腺は腎臓と同じ機能を持ちます。だから、皮膚の汗腺からの感染の可能性も否めません。

　ウイルスを含む飛沫が机などに付着し、その付着飛沫に手指などの皮膚が触れることによる接触経皮感染は防ぎにくいものです。おそろしいものです。

　今回の「短い日照時間，または高い湿度は新型コロナ感染を招くかもしれない」という結果は, これまでの冬場の風邪の感染予防の常識にいささか反します。これまでは風邪を予防するために，部屋の加湿を推奨してきました。確かに加湿すれば, 空中の飛沫は水分を得て重くなり遠くまで飛散しにくくなります。また, ヒトの気道の細胞は乾燥によるダメージを受けにくくなり, ウイルスを排除する気道表面細胞の活動も活発になります。しかしその一方で, 加湿は空気中に飛散したアエロゾルや飛沫の乾燥を防ぎ, ウイルスの感染活性を持続させます。また, 加湿により重くなったウイルスを含む飛沫は落ちて比較的低温の机上や什器に付着してしまいます。さらに，加湿はその付着したウイルス飛沫の乾燥を防ぐため, ウイルスの長期生存を許容し，付着飛沫による接触感染の可能性を高めるおそれがあります。加湿は人に優しく、ウイルスにも優しいということですね。

　インフルエンザの予防との類似性から，新型コロナ感染拡大防止対策については, 飛沫感染やアエロゾル感染などの空中感染の危険の議論が先行し, 主に飛沫感染対策ばかりが提案されています。しかし、新型コロナ感染症はインフルエンザとは異なる感染症です。机などの表面に付着した落下飛沫内のウイルスの感染活性は，乾燥しにくいために浮遊飛沫よりも長く保たれます。その付着飛沫を触りその手指で目や鼻や口を触ることによる接触感染経路は「感染経路不明」の事例になりえます。感染経路不明の新規感染者が６割を越える現状[15]では, 接触感染対策を積極的に考慮すべきです。

　多人数の集まる職場環境や不特定多数の訪問を受ける環境では，屋内の加湿よりも，頻繁な換気による浮遊飛沫や付着飛沫の乾燥と，こまめな机面や什器等の消毒を行なうべきです。飛沫の乾燥へは相対湿度や温度だけでなく，気流速度（風速）も影響します[16]。洗濯物を乾かすためには扇風機で風を当てることが有効です。

　そして、換気をしましょう。特に洗濯物の乾きにくい冬場は，浮遊飛沫や付着飛沫の乾燥のため，積極的に換気するべきです。同時にマスクにより個人の口腔鼻腔内の湿度保持による気道の保護をしましょう。

参考文献

[15] 日本経済新聞2020.8.2 記事 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO62206530S0A800C2NN1000

[16] 桐栄良三，化学工学，1961, 15, 690.

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（以下の記事はこちらの記事からの続きです。）

今回は前回の解析結果の考察です。
　前回お示しした結果は日照時間７時間以下あるいは平均湿度55~60％以上の場合では新型コロナウイルス感染者は増加する傾向にあり, 日照時間７時間以上あるいは平均湿度55~60％以下の場合では感染者は減少する傾向にあることを示します。
　この相関より, 新型コロナウイルス感染者の増加傾向や減少傾向は日照時間や湿度と関係することを示しました。これは化学的な根拠による筆者の作業仮説と矛盾しません。しかし, 日照時間と正の相関を持つ紫外線の効果をこの結果から排除できません。

　気象庁のUVインデックス[14]には東京の値は公開されていません。しかし, 筑波の値はまとめられています。これを見ると, 5月の第1波の新規新型コロナウイルス感染者数の減少期と7月の第２波新規感染者の増加期の紫外線量はあまり変わりません。さらに経路の判明している感染は主に屋内(家庭内, 夜の繁華街, 職場, 会食，等)で起こっていると報じられています[15]。 このような屋内での感染への日照紫外線の影響は考えにくいものです。したがって, 紫外線の積極的な影響の可能性は低いと思われます。
　一方で，今回の日照時間，あるいは湿度，を係数とするこの（疑似）相関関係において，まだ明らかになっていない潜伏変数の存在を否定できません。

　そして、最初に述べた、「まだ未解明のインフルエンザとは異なる感染経路」は、このような湿度や日照時間の影響を受けると考えられます。

参考文献

[14] 気象庁 過去の気象データhttps://www.data.jma.go.jp/gmd /env/uvhp/link_daily_uvindex_monthly_obs.html